「ワーホリの2年間、職務経歴書にどう書けばいいんだろう」。2024年に職務経歴書を作ったとき、私も同じことを考えていました。私は地方公務員として4年間働いたあと、ワーホリで約2年3か月を過ごしました。滞在先はニュージーランドとオーストラリアです。職歴欄に書くとき、遊びに見られたくないという気持ちがありました。
書類は2024年にWebライター職へ応募したもので、2つの応募先で書類選考を通過しました。本記事では、職歴欄に書いた1行と、職務要約の言い換えを解説します。応募先ごとに書類を作り分けた理由と、役所の仕事を数字で書いた方法も順番に書きます。ワーホリ後の職務経歴書で手が止まっている人の参考になれば嬉しいです。
※2024年当時の私個人の体験です。
職歴欄へのワーホリの書き方について

職歴欄へのワーホリの書き方について、下記の3点を解説します。
- 書き始める前の私の状況
- 職歴欄に書いた実際の1行
- 書かなかったことと面接の材料
書き始める前の私の状況
私は2013年4月から4年間、地方公務員として町役場に勤めました。教育委員会で、マラソン大会の運営と体育館の施設管理を担当しています。2017年3月に、一身上の都合で退庁しました。退庁の事情は、下の記事に書いています。
【プロフィール】適応障害を3回経験しながらも転職を2回成功させるまで
退庁後はインターンを経て、2017年7月にワーホリへ出国しました。ニュージーランドに約1年3か月、オーストラリアに約1年滞在し、2019年10月に帰国しています。帰国から約2か月後の2019年12月には、学習塾のアルバイトを始めました。時期の流れは、下の表のとおりです。
| 時期 | 内容 |
|---|---|
| 2013年4月〜2017年3月 | 町役場 |
| 2017年4月〜7月 | インターン(英語教育・イベント) |
| 2017年7月〜2019年10月 | ワーホリ(ニュージーランド・オーストラリア) |
| 2019年12月〜 | 学習塾のアルバイト |
取り上げる書類は、Webライター職への応募のために作った履歴書2通と職務経歴書2通です。作ったのは2024年1月から3月にかけてです。当時の私は、福祉の職場に在籍しながら、2022年7月から副業でブログを運営していました。福祉から教育への転職活動で出した書類とは別のものです。
ワーホリの約2年3か月は、空白ではなく経歴の1つとして見せたいと考えました。遊びに見えないかという不安から、きつかった当時の記憶を、必死に思い出しました。履歴書の自己PRも、2通で変えています。1通は深掘りして執筆する力を、もう1通はわかりやすく説明する力を軸にしました。
職歴欄に書いた実際の1行

履歴書の職歴欄には、「ワーキングホリデー」を1行の職歴として書きました。下の行に、「合計6社にてアルバイトを行う」と補足を入れています。会社名の行と同じ並びに置いたため、ワーホリが経歴の一部として読める形になりました。公務員の行は、担当した業務を1文にまとめました。マラソン大会の運営や施設管理などを行った、という内容です。
退庁は「一身上の都合により退庁」と書いています。インターンの行には、英語教育やイベントのサポートを書きました。「契約期間満了により退社」も添えています。ワーホリには、会社名にあたるものがありませんでした。会社名の代わりに「ワーキングホリデー」という言葉を置き、働いた社数を補足にしました。
履歴書の欄は小さく、書ける情報は1行に絞られます。細かい内容は職務経歴書に回すと決め、公務員の行も同じ方針で書きました。補足の「合計6社にてアルバイトを行う」を入れた理由は2つあります。1つ目は、ワーホリが遊びに見えないよう、働いていたことを示したかったからです。2つ目は、履歴書に詳細を書くと欄が埋まってしまうからです。
書き方には、ほかの考え方もあります。dodaの記事では、ワーホリ経験は学歴・職歴欄に記載しない、と説明されています。私は職歴欄に書き、補足で働いた社数を示しました。
※出典: doda「ワーホリ経験の履歴書への書き方は?帰国後の転職活動で強みをアプローチするには?」(2025年11月28日更新)
書かなかったことと面接の材料
6社の内訳は、書類のどこにも書きませんでした。どの国でどんな仕事をしたかを書き始めると、職歴欄が足りなくなります。要約に6社の数字を入れたのは、3月版だけです。履歴書では社数だけを示し、経験の説明は職務経歴書で行っています。英語力も、どの書類にも書きませんでした。終了年月も書きませんでした。
深く考えずにそうなっただけで、隠す意図はなく、書く理由も感じていませんでした。実際の帰国は2019年10月で、学習塾のアルバイトは2019年12月からです。内訳を書類に書かなかった代わりに、面接で話す材料として残しました。ワーホリの期間について聞かれたとき、ジャパレスの話を少し出しています。
ニュージーランドのヘイスティングスにある寿司店のキッチンで働いた経験です。2018年4月から約6か月、週に約40時間働きました。接客の経験はほとんどなく、前職は公務員の事務でした。求人サイトに出ていなかったため、英語の履歴書を店舗に直接持参して得た仕事です。行動力を示す材料にもなると考えています。
飲食店で働いた経験は、あとの学習塾の仕事にもつながったと感じています。面接でワーホリについて聞かれたのは、ほんの触り程度でした。
職務経歴書の書き方について

職務経歴書の書き方について、下記の2点を解説します。
- 2月版と3月版で変えた文面
- 公務員の経歴の数字と、つなげ方
2月版と3月版で変えた文面
2月20日付の職務経歴書では、経歴要約にワーホリを短く書いていました。文面は次のとおりです。
町役場を退職してからは、ワーキングホリデーでニュージーランドとオーストラリアへ出国。帰国後は教育や福祉関係の仕事に従事して参りました。
文面でわかるのは、出国と帰国の事実だけです。期間も、現地での仕事の内容も、書かれていませんでした。履歴書で補足した「合計6社」の数字も、要約には出てきませんでした。中身が見えない書き方だったと感じています。3月19日付の版では、ワーホリの部分を書き換えました。文面は次のとおりです。
ニュージーランドとオーストラリアで様々な職に就く機会を得ました。ビザの関係で期間限定の仕事に従事しなければならなかったため、経験した企業は合計6社に及びます。
2月版との違いは、出国と帰国の報告から、現地で働いた経験の説明に変わったことです。滞在期間は書かず、職に就いたことと、経験した企業の数を前に出しました。6社という数字は、履歴書の補足と同じです。数字のすぐ前には、期間限定の仕事だったという事情を置いています。続く段落では、帰国後に学習塾で講師として働いたことを書きました。
さらに、発達障害のある児童への療育サービスを、放課後デイサービスで提供してきたことも書きました。2月版の「教育や福祉関係の仕事」という言い方を、具体的な職種に置き換えた形です。2月版と3月版は、書き直したものではなく、別の応募先に出すために作り分けた書類です。
応募先ごとに構成を変え、専門性を伝えるために省くべき部分を省きました。情報量が多すぎても、読み手には伝わりにくくなると考えたからです。どちらの応募先でも書類選考は通過しましたが、書き方の違いの影響は判断できないままです。
公務員の経歴の数字と、つなげ方
2月版は、ライターとしての実績紹介が先頭にありました。公務員の経歴は、「ライター以外の職務経歴」にまとめています。公務員の仕事は、業務内容を【】で分けて書きました。3月版では、【体育館施設管理】【スポーツ団体の運営事務】【スポーツ大会運営事務】の3つです。使用料請求書の発行や修繕の依頼といった、日々の作業も書いています。
達成できたことは、数字で書きました。マラソン大会の運営では新しい企画を提案し、参加者数を300名から400名に増やしています。体育館の書類は、1日に30団体分を作成しました。民間の応募先にも伝わるよう、役所の言葉を使わず、数字で説明することを意識しています。数字は、当時の大会の要項や書類の控えを見返して確かめました。
数字でなんとかアピールしようと、一生懸命思い出しながら書いた記憶があります。役所の仕事は、民間の人には業務の中身が想像しにくくなります。作業の名前と数字を並べておけば、どんな仕事をどの規模で行ったかを、読み手が自分で思い描ける形です。3月版の要約は、時系列の3段落になっています。1段落目は町役場とワーホリです。
2段落目は帰国後の学習塾と児童指導員、3段落目は副業のブログになります。ワーホリの約2年3か月は、1段落目の中の2文に収まっています。帰国から学習塾の仕事までは約2か月で、学習塾の経験は「説明能力」の項でも根拠として使いました。
まとめ

ワーホリの約2年3か月を、職務経歴書にどう書いたかを、私の実例で解説しました。職歴欄には「ワーキングホリデー」と「合計6社にてアルバイトを行う」を書きました。要約では、期間ではなく経験として言い換えています。書類は2024年にWebライター職へ応募したもので、2つの応募先で書類選考を通過しました。
帰国直後の2019年の転職活動と、面接でのブランク期間の伝え方は、下の記事に書いています。
ワーホリ帰国後の転職活動でやったこと【2年のブランクから1か月で採用された実録】
ブランクがあっても使える転職サービスを探している人は、下の記事も参考にしてください。
ブランクありでも使える転職サービス比較【適応障害・ワーホリ帰国者向け】
※本記事は私個人の体験をもとにした内容です。メンタル面でお困りの人は、医療機関にご相談ください。書類の書き方は、応募先や職種によって受け取られ方が変わります。迷うときは、ハローワークなどの公的な窓口に相談する方法もあります。

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